防犯カメラは見た!
「傍観者効果」の衝撃の真実
「都市部では、事件が起きると
通行人はたくさんいても
誰も被害者を助けようとしない。」
傍観者効果と呼ばれる現象です。
もう今では、世界中の心理学の教科書に
書かれています。
「自分もいざとなったら
助けられないのか
(助けてもらえないのか)」
心配になる方もいるかもしれません。
でも安心してください。
2019年にとても勇気がわく事実が
判明したのです。
1.監視カメラが見た!人助けの真実
2019年、コペンハーゲン大学の
リチャード・フィルポットらは
「傍観者効果」について前代未聞の
再調査をしました。
利用したのは、街の監視カメラです。
日本ではないのですが、オランダ・イギリス・南アフリカの
3都市の街頭カメラの映像から、
「本当に人は争いへの介入を避けるか」
実際に仕掛け人がいて待ちゆく人々の反応を実験しました
集まった映像は【219本】。
いずれも画質は明晰であり
2人以上の個人のいさかいを
うつしたものでした。
![](https://shineacademy.jp/wp-content/uploads/2021/03/pixta_74127409_M-1024x681.png)
研究チームは、司法省や倫理委員会の
許可を得た上で映像を解析し
「第三者の介入」のシーンを探しました。
たとえば・・・
和らげるジェスチャー
落ち着かせるタッチ
争う2人の間に分けて入る
加害者を遠ざける
両者を慰める
身体的被害者に援助をする
結果は驚くべきものでした。
![プレゼンテーション1](https://assets.st-note.com/production/uploads/images/43180625/picture_pc_fe298e973b03819c0fe098d86b12bc70.jpg?width=800)
いずれも日本より治安が悪い都市です。
にも関わらず、10件中9件までは誰かしらが
助けにきてくれたのです。
それまでの傍観者効果の実験は
研究室での再現実験が主でした。
(本当に事件を起こすわけにいきません)
そのためどうしても
「助けるほどの危険」が
感じられなかったのかもしれません。
2. 人はもっとあなたを助けたい!
研究チームは、こうした自然に生まれる
人助け効果についてこう言及しています。
![プレゼンテーション1](https://assets.st-note.com/production/uploads/images/43181232/picture_pc_3063a914805fccd2768fdad3eef50356.jpg?width=800)
人は弱い生き物です。1人では生きられません。
だからこそ互いに助け合う社会を
必要としていました。
そこで助けてもらう条件はただ1つ。
お金や地位ではなく、
「いざとなったら助けてくれるかどうか」です。
そのため私たち人間を含めた霊長類は
自然に群れの平和維持活動に参加し
自分の信用をアピールします。
「人助け」は本能です。
たとえ自分のためであっても
人は想像以上に優しく勇気に満ちています。
![画像4](https://assets.st-note.com/production/uploads/images/43182164/picture_pc_b06e00f9ed56dac49fe39e42c853c4c2.jpg?width=800)
だからこそ「頼むこと」
「助けを求めること」を
恐れることをやめましょう。
もし恐れがわいてくるならば、
「なぜこの人に助けてほしいか」
「自分は逆にこの人に何ができるか」を考え抜きましょう。
日本と世界とのギャップ
日本人の「人助け精神の薄弱さ」を示すデータとして、よく取り上げられる国際意識調査の結果を見てみよう。
![](https://dol.ismcdn.jp/mwimgs/1/a/670m/img_1ae8be0df52cc590fa441fb1ec155f85203678.jpg)
©本川裕 ダイヤモンド社 禁無断転載 拡大画像表示
ギャラップ社の国際調査により、ボランティア活動や社会的援助についてのOECD諸国、及び中国、インド、ロシアなど非OECD諸国を含む39ヵ国の国際比較が行われている(データはOECD報告書による)。ここでは、「困っている見知らぬ人を助けたことがあるか」という設問の回答からうかがえる「社会的援助の比率」についての国際比較を図4に掲げた。
もっとも、日本では周りに困っている人が少ない、あるいは困っている人を政府や公共機関が助けるシステムが出来上がっている、という背景も要因として考慮に入れる必要があるだろう。
一人っ子政策時代の中国と比較してみた
例えば、日本人の子どもに対する教育方針は、中国では高く評価されているが、ほかにも日本の教育には中国と大きく違う方針が一つあると言う。
中国メディアの今日頭条は、「日本の教師が子ども同士のけんかを仲裁しないわけ」と題する記事を掲載した。
一人っ子政策が長く続いたためか、あるいは祖父母が子どもの面倒を見ることが多いためか、中国では子どもを甘やかす傾向が強く、わがままで何もできない子どもに育ってしまうとよく言われる。
なんでも子どものためにしてあげるのが当然という風潮があり、例えば学校の送迎では、子どものかばんを親や祖父母が持つのが当たり前になっている。
そんな中国人からすると、日本の幼稚園や学校の教師は責任感がないように感じるようだ。
子ども同士がけんかをしていても仲裁に入らず、「自分たちで解決するのを静かに見守る」からだという。日本人の感覚では、子ども同士のけんかは当たり前の光景で、大人が出ていかなくても解決することができる。
また、子どもは様々な経験のもとで社会性を身に付け、将来本人が大人になった時に経験が役に立つとも考えられている。
生活に困っている人も義援金を出した震災後の被災者支援
欧米には、昔から「ノーブレス・オブリージュ(富や権力には責任が伴う)」という言葉があります。チャリティーは裕福な貴族や王室の義務という考え方です。
つまり、欧米人には「余裕のある人たちが困っている人たちに対して慈善の精神でチャリティーを行う」という精神が脈々と受け継がれているのです。
一方、日本人の基本的な善意のあり方は、落語の世界で表現されてきた「長屋の助け合い」だと私は思います。
裕福な人や身分の高い人が貧しい人や弱い立場の人に「施す」という善意よりも、むしろ、困っている人同士が助け合うという考え方です。
その考えが如実に表れたのが、東日本大震災後の被災地への支援です。
日本でも、ソフトバンクの孫正義社長が100億円、ファーストリテイリングの柳井正会長が10億円の義援金拠出を表明するなど、スケールの大きな「欧米型」の善意も多く見られました。
しかし、それほど余裕があるとは言えない多くの人々がこぞって募金を行い、さらには生活保護を受けている人やアルバイトで糊口をしのいでいる人が、ギリギリの生活のなかから義援金をしぼり出すという姿が多く見られました。
善意だからと言っても、ただでさえ苦しい生活がさらに厳しくなることは目に見えています。
「あなたもたいへんなのだから、気持ちだけでいいと思いますよ」
そんな言葉をかけられても、彼ら、彼女たちはこう言います。
「自分が困っているからこそ、被災地で困っている人の辛い気持がわかるんです」
おそらく統計には表れてこないと思いますが、今回の大震災における日本人の草の根的な支援者の広がりは、世界に誇れるものだと思います。
様々な助け合いをテーマに見てきましたが、
国によって文化によって人の意識や行動は変わるもの
あなたは、どう行動できますか?
本日もお読みいただき
ありがとうございました。